本学・欧州2大学と水素燃料電池で共同研究

2021年12月21日 トピックス

 令和3年12月16日(木)、甲府キャンパスにおいて、本学および欧州2大学との水素燃料電池国際共同研究プログラムの新たな電極用触媒開発について記者会見を開きました。
 本国際共同研究プログラムは、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)戦略的国際共同研究プログラム(SICORP)EIG CONCERT-Japan「手ごろでクリーンなエネルギー源としての持続可能な水素技術」に採択されたことをうけ、本学およびドイツのブラウンシュヴァイク工科大、スイスのベルン大学の3大学で来年4月から2025年3月にかけて、プラチナ使用量を削減しつつ、手ごろで高活性・高耐久性を備える新たな固体高分子形燃料電池用電極触媒の開発を目指すものです。
 本学は主に電極触媒を安定させる役割があるセラミック素材「担体」の製造、ブラウンシュヴァイク工科大はプラチナ系素材を使った触媒を設計、ベルン大学はプラチナ系触媒を担体に技術を駆使して固定します。各大学の強みを生かし、新たな触媒の開発および触媒活性評価を進めます。
 この研究により、耐久年数を約5倍に引き上げ、燃料電池搭載の自家用車やトラックの広範囲の普及と価格低下に寄与できるとしています。
 記者会見では、島田眞路学長、熊田伸弘理事(学術研究・財務・施設・産学連携担当)、飯山明裕 燃料電池ナノ材料研究センター長、柿沼克良 同センター特任教授が出席し、飯山センター長から同センターの概要について、柿沼特任教授から共同研究の概要を説明しました。
 研究を進めるにあたり、柿沼特任教授は「共同研究を3年以内に形にして、開発した技術を世界の企業に展開していきたい。世界トップレベルの技術をあわせて、クリーンエネルギーの普及に貢献していく」と決意を述べました。
 なお、共同開発を進めるにあたり、令和3年12月10日(金)には在日ドイツ大使館のフォン・ゲッツェ特命全権駐日大使らご一行が燃料電池ナノ材料研究センターを視察しました。フォン・ゲッツェ特命全権駐日大使は、視察の際にドイツのエネルギー事情についてお話されたほか、本共同研究プロジェクトの成果が問題解決に繋がることを大いに期待されました。

※在日ドイツ大使館のクレーメンス・フォン・ゲッツェ特命全権大使らが燃料電池ナノ材料研究センターを視察
※戦略的国際共同研究プログラム(SICORP)EIG CONCERT-Japan「手ごろでクリーンなエネルギー源としての持続可能な水素技術」における令和3年度新規課題の決定について

※山梨大学ではSDGsに取り組んでいます。この他の取り組みにつきましては、こちらのページをご覧ください。